夏休み乳幼児連れ飛行機の旅をのりきるコツ

（Take-off from IAD @ ワシントンDC　2009年7月撮影 by offthebeatenpath）

もうすぐ夏休み！飛行機で初めての乳幼児連れ旅行という方もいらっしゃるでしょう。Mr. OBP（夫）と私の最初の乳幼児連れ飛行機旅行は、娘が約8ヶ月の時。何を準備すればいいのか、機内でどう過ごせばいいのか、不安で一杯だったのを覚えています。

乳幼児連れ旅行の回数を重ねるうちに学んだのは、事前準備をしっかりしておけば、ほとんどのハプニングには対処できるということ。親が余裕を持って接すれば、子供もハッピー。子供がご機嫌で機内で静かに過ごせれば、周りの乗客もハッピー。そうすれば親もハッピー！まさに、win-win-win 。

このエントリーでは、OBP家の乳幼児連れ飛行機旅行のコツをまとめます。お役に立てば幸いです！

OBP家の事情

OBP家は旅行が大好き。削減可能かつ貯蓄ゴールを一番邪魔している出費項目のNo.1は、間違いなく旅行費用です。現在３歳の娘が生まれて以降の飛行機家族旅行だけでも、

＜海外＞

フランス３回（片道10～12時間）

日本３回（片道13時間）

メキシコ１回（片道4時間）

＜米国内＞

ニューオーリンズ１回（確か片道3時間くらい？）

と行っています。今年もフランスと日本に飛びます。

旅行の頻度を減らせば、経済的自由をもっと早くに達成できるはずだけど、家族・親戚・友達に会うために、毎年のフランスと日本行きは絶対に外せないのです。私たちにとってこの２つの旅行は、人間関係への投資でもあり、そちらの方がずっと大事。豊かな人間関係なしに、ハッピーライフは送れないと思います。経済的自由はハッピーライフのための手段であって、人生の目的そのものではありませんからね。

飛行機旅行をのりきるコツ～準備編～

前置きが長くなりましたが、乳幼児連れ旅行初心者のために、飛行機旅行をのりきるコツをまとめました。

ミリオネアの新定義は純資産300万ドル以上？100万ドルは昔話なのか

（カナダドル＠モントリオール、カナダ　2014年5月撮影 by offthebeatenpath） 

いきなり、クイズです。2013年のアメリカと日本のミリオネア世帯数はいくつでしょう？答えは、この続きでどうぞ。

世界各国ミリオネア世帯ランキング

つい先日、ボストン・コンサルティング・グループが発表した、2014年度版Global Wealth Reportによると・・・

（Source: BCG Global Wealth Report 2014）

2013年の世界のミリオネア世帯は1,630万で、2012年の 1,370万世帯から急増したようです。

ミリオネア世帯数の世界トップ３ヶ国は、

1位　アメリカ（714万世帯）

2位　中国（238万世帯）

3位　日本（124万世帯）

中国が日本を抜いていますね～。米ドルベースのこの報告書では、為替の影響で、日本は去年の150万世帯から120万世帯へと減ってしまったようです。

ちなみに、この報告書でのミリオネアの定義は、100万ドル以上の投資可能資産を持つ世帯。

投資可能資産とは、

居住用も含めたあらゆる不動産、本人が所有するビジネス、美術品などの高級品を除く金融資産のこと

だそうです。

ミリオネア世帯が高密度で存在する世界トップ３ヶ国は、

1位　カタール（17.5％）

2位　スイス（12.7％）

3位　シンガポール（10％）

カタール、すごいですね。1,000世帯のうち175世帯がミリオネア、ってどんな社会？

アメリカはというと、密度ランキングの方では7位に下がって、5.9％、つまり1,000世帯のうち59世帯がミリオネアということです。日本はトップ15入りを果たせず数字が出ていませんが、総世帯数5,184万（統計局のデータ）でミリオネア124万世帯を割れば、日本の世帯の2.4％がミリオネアということになります。

老後資金、これだけあれば大丈夫（その２）

（ビーチ＠トゥルム、メキシコ　2013年7月撮影 by offthebeatenpath）

前回のエントリーは、日米における「十分な老後資金額」へのアプローチの違いについてでした。アメリカのサイトにあるような気軽に使えるオンライン計算機や計算式が、日本のサイトでももっと普及すればいいなと思います。というのも、アメリカほど酷くないにしろ、日本も以前の様には国と会社には頼れなくなってきているように見えるからです。

老後資金確保は自己責任の時代？

アメリカをはじめとした他の先進国同様、日本でも、公的年金支給開始年齢が引上げられています。近い将来、さらなる引き上げがあるかもしれません。日本独自といわれる退職金制度は、廃止するか導入しない企業が増えてくるでしょう。

さらに、アメリカ同様、運用成績の低迷による積立金不足が企業経営を圧迫していることから、確定給付型の企業年金も、JALのように支給減額したり制度廃止に踏み切ったりする企業がさらに出てくると思います。代わりに、企業型確定拠出年金と呼ばれる日本版401(k)制度に徐々に移行していくのではないでしょうか。

これは、運用リスクを企業から個人に移転する、ということです。老後資金の管理は自己責任でどーぞ、と。ポータビリティー（可搬性）があるため、転退職をしても401(k)資産は本人に属したままで影響なしなど、メリットももちろんありますけど。